組織ドック

 

従来のアンケート調査(定量調査)が難しい理由

人は嘘をつく 症状と原因は違う 仮説と事実は違う
アンケート形式の定型質問しか無いと従業員の無意識の嘘(認知バイアスやメンタルモデル)を防げません。部下の育成やパワハラやセクハラなど、自分自身に問題があるとは思わないのが認知バイアス(メンタルモデル)です。 離職者が多いとか、主体性がないとか、リーダーが不在というのは症状であって原因ではありません。定量データで示されたアンケート結果での分析の場合は「〜が低い」「〜が高い」「〜の傾向がある」と言う症状がわかるだけで、組織課題の本質まで明らかにできません。 経営者や事業責任者や人事部門が言う人材組織の課題は正しいかもしれませんし間違っているかもしれません。要するに仮説に過ぎないのです。実際の現場では思いもよらない事実があるのかもしれません。

 

 

組織ドックの特徴

定量調査と分析の実施 定性調査と分析の実施 統合レポート
エンゲージメント調査、従業員満足度調査、従業員意識調査などと同じように、組織ドックでも7つのカテゴリー、各カテゴリー5つの35項目の定量調査をメンバー全員に対して実施します。

全量調査をすることで組織の本当の姿を可視化します。

マーケティングや商品開発のような調査では論理思考で問題の発生とその要因を単純化させた静的な因果関係モデルとして抽象化することが分析としては重要ですが、人材組織においては問題を構成する因子が多くその関係が動的に複雑に変化する「複雑系」です。

当社分析では複雑系な複数要素を分析します。

組織全員の中から当社独自の選抜方法で選抜したメンバーにインタビューを実施して、組織の本当の姿を明らかにします。インタビューをするからこそ本当の課題や解決方法などがわかることがあります。

当社定性調査では、インタビュアー解釈の相違を回避するために複数人によるインタビューチームと複数チームで実施することで解釈の相違について偏りが無いようにしています。

定量調査と定性調査の結果をベースにして当社独自手法で分析を行い、両調査を統合した報告書を作成してご提供します。

従来の報告書は定量調査から得た結果と定性調査から得た結果を別々にしたレポートになります。定量調査は仮説検証や実態把握という目的で、定性調査は仮説構築や原因把握という目的です。組織ドックは、二つの調査を一つの目的(実態把握と原因把握)で実施することがポイントです。

統合レポートでは、定性調査から分かった仮説を定量調査で検証し、定量調査から分かった傾向を定性調査で裏付けることをしています。

 

 

お客様からのフィードバック

中堅規模の製造業 中堅規模のソフトウェア開発会社 上場会社のある部門
組織ドックは「人間ドック」からヒントを得た命名だと聞いて腹落ちしました。
確かに、生活習慣病や癌などは人間ドックで発見できることもあり、受診してみないことにはわからないのと同じで、組織に課題や病巣があるとすれば「組織ドック」と言う検査を受けることで、当社の人材組織の課題がわかるのではないかと思いました。そして、自分が想定していた課題が明確に明文化されていたことと、自分の想像を超えた課題が提示されていたことが「組織ドック」をやって本当によかったと思いました。
自社の課題は「離職率の増加」と「セクショナリズム」と「リーダーの視座の低さ」と考えていましたが、サンクイット社から「それは症状であって原因でないかもしれませんよ」と言われてハッとしました。それで「組織ドック」を受けることにしました。
また、定性調査をすることが他調査会社には無いサービスなのでやってみたかったのです。事実、定性調査を依頼して本当によかったと思いました。
これまで何度も定量調査はしてきました。
これまで不満だったのは、定量調査をしたからといって「改善のための対策の具体性が乏しかった」ことです。サンクイット社は「組織ドック」で明らかになった課題に合わせて具体的な対策があることがよかったです。組織ドックで明らかになった組織の課題が風邪程度なのか末期ガンなのかによって対策が違うと言われたことも「組織ドック」を受けようと思った動機になりました。

 

よくある質問

最近、従業員満足度調査をしたばかりで、また定量調査を実施すると社員にネガティブな感情が生まれると思うので、最近実施した従業員満足度調査を活用することはできますか?
最近調査された従業員満足度調査が当社定量調査項目と類似した項目であれば可能です。
 
組織ドックの質問項目をカスタマイズできますか?
カスタマイズ可能です。お客様の個別課題を明らかにするために個別項目を追加してカスタマイズできます。
 
定性インタビューを自宅などのオンライン環境でできますか?
はい、調査対象の従業員の方がリラックスできる環境であれば定性調査(インタビュー)はどこでも可能です。
 
組織ドックだけの利用は可能ですか? 
はい、可能です。従業員の考動、組織文化・組織風土を変えるためにはトータルソリューションであるポジティブチェンジプログラムが望ましいとは思いますが、お客様自身で対策を実施することもできます。

 

 

料金体系

組織ドックは、シンプルな料金体系でご用意しています。
詳しい料金体系については下記ボタンよりお問い合わせください。

組織ドックの料金体系について

 

お問い合わせ

働き方改革が上手くいっていない、働きがい改革を進めたい、ポジティブな組織創りがしたいなど、組織に関することをご相談ください。
まずは、気軽にご相談頂ければと思います。

オンラインミーティングによるご相談も受け付けております。


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